google analytics

なんとなく気になってgoogle analyticsを本ブログに導入してみたんだけど、これすごいね。
ユニーク ユーザー数とか、ページビューとか、サイト滞在時間とか、直帰率とか、参照元とか、参照キーワードとか、なんかすごいいろんなことが全部わかる。無料だよ？

まあ、、それだけなんですが。
ちなみに当ブログの参照元キーワードTOP2は「リセッション」と「いぬビーム」。リセッションはわかるけど、いぬビームってなに？どっちもひとことも書いたこともないっつうの。ようわからん。

で、今日はついでなので、リセッションについては多少無理をして、ひとこと書いておきたい。
たぶんこれは、サブプライムローン問題に端を発する一連の金融ショックの影響がどこまでで、それに対して金利引き下げや減税などの効果はどこまでか、という話だと理解している。

まず、金融ショックによる信用収縮から。この影響については、米経済に限った話ではないという見方がたぶん正しい。国際的な資金の流れの話である。米国の中堅不動産会社などが潰れたりするかもしれないが、たぶん同じだけ日本の不動産デベも潰れたりする。マネーの流れの話であって、厳密に言うとGDPの増減の話とはイコールではない。信用収縮によって個人に対する貸し渋りがおこり、それによって消費が減退する（アメリカ人は限界まで借金して消費する民族）という論調も一時期見られた（最近見ない気がする）が、米国の消費は半分以上が一部の富裕層に占められているらしいので、貧乏人の消費動向はたぶんあまり関係ない。
ところで、アメリカ人の富裕層は金融とITが多いから、両業界が低迷すると、富裕層も打撃を受けるはずである。しかしながら、労働力もグローバル化している時代である。米国の金融機関が大量にレイオフを実施したとしても例えば欧州系の金融機関に転職して、同水準の報酬が得られれば何の問題もない。
そう考えると、件の話題が発端で米国GDPが後退局面に入るケースというのは、世界的に金融業界が壊滅的な打撃をうけた場合、ではないか。この可能性についてはなくもない、というのがわたしの見解である。CDOやABSなどの証券化商品のバブルが崩壊したと考えると、たぶん損失は更に拡大する可能性もあると思う。
ただし、そもそものバブルの現況である過剰流動性は特に変わったわけではなく、政府系ファンド各位もせっせと米系投資銀行に資本注入を行っている。よって、証券化商品に代わる新しい投資商品が誕生すれば済む話、とも考えられる。

次に、金利引き下げ、並びに減税といった、景気刺激策について。これは要するに政府が金をばら撒くというだけの話だから、やればやるだけGDPは伸びるものだとわたしは単純に理解している。ただし、一方で金をばら撒き続けたら金の価値が下がっていくということもまた必然である。そもそも中央銀行は物価の安定とインフレ抑制というのが至上命題であるから、インフレ懸念が台頭する状況では金をばら撒き続けるわけにはいかないはずである。つい昨日もバーナンキ氏だかが、インフレ懸念はあるが必要に応じて追加利下げも検討するみたいな、わけのわからないことを言って市場を混乱させていたが、まあ要はそういう状況であるということである。
それから、原料価格の高騰という事実も捨て置きならない。生活必需品の価格高騰は消費を手控えさせるには十分な内容であるし、景気後退と同時に進行した場合（スタグフレーションというらしい）、凡そ最悪の状況であるといえる。これはなんとしもて避けたいはずだ。

ということで、引き続き大手金融機関の収益動向と、米国のインフレ懸念には注目したい。